セミナー

このコーナーは様々な団体、公共機関が開催するセミナーの中から特に豊橋商工会議所会員の皆様にお知らせしたいセミナーを選んで掲載しています。
参加申込みや内容に関するお問合せは直接主催者にご連絡ください。


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終了: パキスタンICTセミナー&商談会 のご案内 (オンライン・2021年4月28日)

国際協力機構(JICA)とUNIDO東京事務所は4月28日(水)、オンラインにて「パキスタンICTセミナー&商談会」を開催します。2億1千万人、世界5位の人口を抱えるパキスタンは、2020年現在、約30万人がICT分野に従事し、毎年約2万人が同分野の教育機関を卒業しています。2020年のICT関連サービス・製品輸出額は2017年の約2倍と、南アジア諸国の中で突出した成長率を記録しました。パキスタン政府は、2018年にデジタル・パキスタン政策を打ち出し、電子商取引の拡大、国際標準採用の促進やICT産業への投資促進等に注力しています。セミナーではパキスタンICT産業の概要やICT人材の魅力について紹介するほか、パキスタンのICT企業が自らの製品・サービスについてプレゼンテーションを行います。セミナーに引き続き、パキスタンのICT企業との個別商談が行えるセッションも用意しております。パキスタンのICT産業の魅力や人材のポテンシャルについて知ることのできる絶好の機会です。奮ってご参加ください。


開催日:      2021年4月28日(水)
セミナー:   14:00~15:50 (日本時間)
商談会:    16:10~18:00(日本時間)
実施方法:   オンライン開催
・ウェブ会議ツールのZOOMを使用予定。
・ブラウザ上で参加できるため、ソフトをインストールする必要はありません。
主  催:     独立行政法人国際協力機構(JICA)
共  催:     UNIDO東京事務所
言  語:     日英同時通訳
参加費:    無料
定  員:  セミナー:   100名
商談会:   10社程度

※ セミナーと商談会では申込方法が異なります。詳細なプログラム、申込方法については、下記URLを参照ください。
https://www.unido.or.jp/coming/10433

     

2021年4月7日 掲載


 

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終了:「途上国支援・技術開発とSDGs:日本企業のアクションを広めよう(オンライン)」 のご案内

2021年3月26日(金)

日刊工業新聞社、モノづくり日本会議の主催により、「途上国支援・技術開発とSDGs:日本企業のアクションを広めよう」(オンライン)を開催・後援いたします。本オンラインセミナーでは、UNIDO東京事務所 安永裕幸所長が、「開発途上国はパートナー、SDGsはビジネスチャンス、日本企業はチャレンジを」と題した基調講演を行うほか、日本企業の登壇者とパネルディスカッションを行います。基調講演の中では、登録技術・企業を募集しているUNIDO東京事務所の「サステナブル技術普及プラットフォーム(STePP)」についてもご紹介を予定しています。

近年、自社の技術を活かしながら、途上国支援に注力する日本企業への関心が高まっています。資金や人材が限られる中で、自社の利益を確保しながら継続的に途上国支援を行っている企業は、大手企業だけでなく、中小企業にも広がりを見せているのが現状です。本セミナーでは、こうした企業の事例を取り上げることで、SDGs貢献のあり方を探ります。

*本セミナーはジャパンSDGsアクションフェスティバルの連携イベントとして開催いたします。


<概 要>

日 時:     2021年3月26日(金)10:30~12:20 (日本時間)

実施方法:   オンライン開催

主 催:     日刊工業新聞社、モノづくり日本会議

後援:     国際連合工業開発機関(UNIDO)東京事務所、ジャパンSDGsアクション協議会

言 語:    日本語

参加費:     無料


<パネリスト> ※予定

・国連工業開発機関(UNIDO)東京投資・技術移転促進事務所 所長 安永裕幸

・株式会社キミカ 代表取締役社長 笠原文善

・三菱ケミカルアクア・ソリューションズ株式会社 海外事業推進室長 等々力博明

・日之出産業株式会社 取締役 藤田香

・日刊工業新聞社 編集委員 松木喬 *コーディネーター


<詳細・申込み方法>

下記URLより、詳細をご確認の上、お申込みをお願いいたします。

https://www.unido.or.jp/coming/10242/


【お問合せ先】

UNIDO東京事務所 E-mail: itpo.tokyo@unido.org

https://www.unido.or.jp/coming/10242/

     

2021年3月24日 掲載